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臓器移植で最大の難関となっている拒絶反応を抑える新しい治療法を、京都大の小柴貴明・医学研究科特任助教授、坂口志文・再生医科学研究所教授らが開発した。臓器への免疫細胞の攻撃を抑える「制御性T細胞」を患者自身の血液から採取して増やし、臓器移植にあわせ投与することで、拒絶反応が起きない「免疫寛容」の状態に導く。3年以内の臨床試験の実施を目指し、動物実験を今春から始める。

拒絶反応は、移植された他人の臓器を異物と認識した免疫細胞が攻撃するため起きる。移植手術では、拒絶反応を抑える免疫抑制剤を患者に投与するが、免疫反応全体を抑えるため、感染症やウイルス性肝炎再発などのリスクが高まる。
小柴助教授らは、京大医学部付属病院で生体肝移植を受けた患者の中から、拒絶反応が抑えられて免疫抑制剤が必要なくなった患者の血液を調べた。その結果、免疫抑制剤が必要な患者と比べ、免疫にかかわるT細胞の1つの制御性T細胞が増えていることを見つけた。制御性T細胞が攻撃的なT細胞の働きを抑えることで、免疫寛容が導かれるらしい。
さらに、坂口教授らは、マウスから制御性T細胞を分離し、皮膚移植に使った。制御性T細胞を、皮膚を提供するマウスの抗原で刺激して増やした後、別のマウスに投与して皮膚を移植したところ、免疫寛容にできた。
小柴助教授らは、人の血液から、制御性T細胞になる前の細胞を分離して試験管内で増やす技術も確立。今後、人への臨床応用を目指し、自治医科大と共同でブタでの移植実験を進める予定。
小柴助教授は「激しい拒絶反応を抑えたり、C型肝炎患者への肝移植で、肝炎再発のリスクを減らせる。自己免疫疾患や不妊症の治療などへの応用も期待できる」と話している。
（京都新聞）

投稿者：1-12-bike 日時：2006年02月27日 10:02 | パーマリンク